KDDIホーム 法人のお客さま おすすめコラム 従業員のやる気アップが、企業の業績と将来を左右する

従業員のやる気アップが、企業の業績と将来を左右する

近年になり、従業員のやる気アップやモチベーションに関心を寄せる企業が増えています。今、改めてやる気アップが注目されているのはなぜでしょうか。そこには、従業員のやる気が、顧客満足、ひいては企業の業績と深く関わるとともに、企業の将来を左右しかねないという深刻な問題があるからです。

従業員のやる気と企業業績との関係

従業員のやる気アップが注目される理由――その疑問を解く鍵が、「従業員のこなす仕事の量や質は、仕事へのやる気によって左右される」という経験に基づく事実にあります。当然ながら、やる気が高いほどよい成果につながりやすく、顧客満足度の向上や業績向上も期待されます。逆にやる気が低ければ、顧客満足度も低下する可能性が高く、そのまま放置しては会社の存続にもかかわってくるでしょう。こうした理由から、重要な経営資源である「ヒト・モノ・カネ」のうちの"ヒト"の価値向上策として、やる気アップへの注目が増しています。

また、少子高齢化時代を迎え、労働力の確保があらゆる企業で大きな課題となっていることも見逃せません。物質的にも経済的にも豊かになり、仕事選びの際、職場環境のよさや仕事のやりがいなど、賃金以外の条件を重視する傾向が強まっています。また、労働力人口の減少の中で、女性や高齢者の活用、家族を介護する従業員への配慮なども重要になってきています。より良い人材を獲得し、他社への流出を食い止めるためにも、従業員のやる気を引き出すための魅力ある労働環境づくりが、従来にも増して大切となっています。

業績向上の『攻め』と、人材確保に向けた『守り』。企業経営において、この両面で従業員のやる気を引き出すことが重要になっているのです。

従業員のやる気アップにつながるさまざまな要因

従業員のやる気を左右する要因は数多く、代表的なものだけでも以下の表にまとめられます。

図1: 従業員のやる気アップの要因の例

これらのうち、『やる気』への影響が大きいものとして、会社の価値観・方向性に直結した企業理念や方針、戦略、目標などが挙げられます。しかし、それらが明確になっていなかったり、従業員に対して十分に伝えられていない場合も少なくないようです。会社の価値観を浸透させることで、従業員自身が会社とベクトルを合わせ「自分が何をすべきか」を理解し、高い満足感をもって業務にあたれるはずです。会社がどういう方向に向かおうとしているのかを従業員に対して常にアナウンスすることは、従業員を一体化し、個々の従業員のやる気を促す源泉とも言えるでしょう。

また、社員のやる気に直結するのが、仕事自体の楽しさややりがいなどです。もっとも、仕事でそれらを自発的に感じる従業員は少ないため、仕事に面白味を感じさせる仕組み作り、例えば「責任を与え、任せて、達成させ、認める」といったプロセスを業務に取り入れる事も必要でしょう。

「社内コミュニケーション」の円滑化を助けるツール

やる気アップに向けた環境整備において、ITツールも大きな役割が期待されます。図1に挙げた「経営層からのアナウンス」「社内コミュニケーション」といった課題解決に大きな力を発揮するのがグループウエアです。グループウエアは、メールや掲示板、チャット、WEB会議、ファイル共有など組織的な情報共有の支援するための機能を豊富に備えています。

例えば、WEB会議によって、全社員への社長の方針説明などの回数を増やすことで、会社の方針をより深く社員に浸透させられます。また、チャットやメール、ファイル共有によって、組織内外でのコミュニケーション密度が増すことも期待され、お互いの立場や考えに対する理解が進み、チームワークとやる気の醸成も見込まれます。その結果、複数部署との連携プロジェクトにおいて、「意見の合意に時間がかかり、進捗が遅れてしまう」ことも回避できます。

また、直接業務とは関係のない社内の出来事や、福利厚生、サークル活動などもグループウエアを使って共有したり意見交換したりできます。かつては、社内報や掲示板が社内コミュニケーションを円滑にする一助になっていましたが、デジタルの時代においては、グループウエアを上手く活用することで、会社のことや従業員のことをより詳しく知ることができるツールとして機能するわけです。

従業員の多様なワークスタイルを支援するツール

労働時間や労働環境の面において、働き方を見直すことで従業員のやる気アップにつなげようとするのが「ワークライフバランス」(仕事と生活の調和) や「ワークスタイル変革」という考え方です。

ワークライフバランスは、やりがいや充実感を持ちながら働き、仕事上の責任を果たすとともに、子育て期、中高年期といった人生の段階に応じて多様な生き方が選択・実現できるようにするもので、女性や高齢者など多様な人材を活用するという側面からも期待されています。

また、ワークスタイル変革は、オフィスに縛られることなく、外出先や自宅からも効率的に仕事ができるようにする取り組みで、災害時などの事業継続対策の面からも注目されています。

こうした働き方の変革に注目が集まっているのには、インターネットの発展が大きく影響しています。自宅のパソコンやモバイル端末など (ノートパソコン、タブレット端末、スマートフォンなど) を利用することで、自宅や社外からインターネット経由で会社が管理するデータを使って仕事をしたり、グループウエアを利用してコミュニケーションや情報共有するなど、社内と変わらない作業環境が場所を選ばず実現できるようになりました。これらに必要な機器やサービスを一括提供し、環境整備の手間を軽減するサービスもすでに数多く存在しています。

政府では2020年までにテレワーク導入企業を2012年比で3倍、終日在宅で週1日以上就業する雇用型在宅型テレワーカー数を全労働者数の1割以上にまで高めたいとしています。需要が増える中で、操作方法もより簡単になり、人事管理の面での精度向上も期待され、社員のやる気向上にもつながるでしょう。

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今回ご紹介したことだけでなく、eラーニングも、従業員のやる気やモチベーション向上に効果を発揮します。社内の環境やルールを改善していくことで、従業員のやる気を引き出すことが、将来的に業績向上という大きな成果をもたらします。現状を見直し、次なる成長を目指すためにも、社員のやる気アップへの取り組みを可能なことから始めてみてはいかがでしょうか。

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