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きちんとしたデータのバックアップが事業再開を早める

災害対策 6 IT編 2 災害に有効なバックアップ対策を!

前回に引き続き、企業が準備すべき『災害対策』についてご紹介していきます。
今回は、『データ』が受ける被害への対策方法です。
顧客情報や製品情報、生産管理情報、在庫情報など、ビジネス上のあらゆる情報がデータ化されて管理・活用されている現在。災害時にこれらのデータを失ってしまうことは、事業にとって大きな損失となります。そのため、迅速な事業再開のためには『業務遂行に欠かせない重要なデータを守ること』が欠かせないのです。

データ損失を防ぐ基本的手段は『バックアップ』

「データなくしてビジネスは成り立たない」とは、ある中小企業 (メーカー) の経営層の方の声です。工場を稼働させるには製造機器を動かすデータが必要。できあがった製品を出荷するには在庫管理データや物流のデータが必要。ほかにも顧客データや販売管理データ、製品データの、顧客との商談の記録…といったようにほとんどの情報がデータ化されているからです。

データの喪失を防ぐ最も基本的な手段は、常にバックアップをとっておくことです。かつてはバックアップと言えばCD-ROMやDVDなどの記録メディアに残すことでしたが、企業で活用するデータは今やそういったメディアには納まらない容量になっています。また、都度バックアップを取っているようだとそこにかかる時間も大きな負担です。なので自動同期で予備のハードディスクへのバックアップなどを行っている企業も多いのではないでしょうか。
しかし、オフィス自体が被災してしまった場合、バックアップしてあった記録メディアやハードディスクが同じオフィス内にあると、それ自体も消失してしまう可能性があります。これを防ぐためには、バックアップファイルをオフィスとは別の場所に保管しておく、データセンターサービスを活用するなどの方法もありますが、相応の手間とコストがかかります。

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災害対策には『クラウド』を使ったバックアップが有効

そこで注目されているのが、『クラウド』上にバックアップを取っておくという方法です。
これはつまり、インターネット上に保存しておくことになるので、例えオフィスが被災しパソコンやサーバが破損しても、バックアップデータが消失する心配はありません。『バックアップ』を取っていると同時に、『データの分散管理』ができていることにもなるのです。
また復旧時もインターネット回線さえ戻れば、災害発生前と同じ状態ですぐに業務再開が可能なため利便性も高いことも魅力です。

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今や『データ』は企業活動に欠かせない、重要なリソースです。それらを災害から守り、いち早く活用するために、普段から必要なデータのバックアップを取り、いざという時の復旧手順を明文化しておくことが重要なのです。

■解決策となるツール・サービス

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