2018年3月、お客さまを対象に『ICTシステムご活用状況に関するアンケート調査』を実施しました。お客さまの社内で、さまざまなITソリューションがどのように活用されているか、どのように管理・運用されているかをお聞きしたものですが、そこからさまざまな事実が浮き彫りになってきました。今回は中でも『モバイルセキュリティ』について、結果とともにそこから分かる中堅企業の課題と対策を紹介します。

今回のアンケート調査では『どのようなITツールを導入しているか?』の設問に対し、約7割の企業がスマートフォンを導入しているとご回答いただきました。これは実際に周囲の様子を見ても違和感はないでしょう。この数字は大企業や小規模事業者でも大差なく、広く世の中でビジネスにスマートフォンが使われていることを示しています。

しかし一方で『モバイル端末のセキュリティ対策に利用しているソフトを教えてください』という設問では、従業員数499人以下の企業で約45%が『利用していない』という結果に。
もちろん、この質問だけを見て『全くセキュリティ対策をしていない』と断言はできませんが、スマートフォンなどのモバイル端末では、MDM (モバイルデバイス管理) などのソフトを利用することが効率的であり、一般的です。スマートフォンの活用では、企業規模で大きく差がなかったのに対して、セキュリティでは500名以上の企業では『セキュリティソフトを利用していない』と答えた企業は30%程度にとどまるなど、企業規模との相関が見られます。

積極的にスマートフォンを活用している一方で、そのセキュリティ対策が進んでいない理由はどこにあるのでしょうか。同アンケートの『情報セキュリティ対策を行う上でネックとなる項目を選択』という設問では『情報が多くすべてのことを定めきれない』『具体的にどう対策すればよいか分からない』といった情報の問題、『多忙ですべき対策ができていない』という人手の問題、『コストがネックとなり対策を取ることができない』というコストの問題の3種類が目立ちます。そのなかでも人手とコストについては、企業規模が小さいほどネックとなる割合が高くなっており、これらはモバイルセキュリティにも該当する事柄だと類推できます。

ここまで紹介したように、中堅企業ではスマートフォンを活用しながらも、そのセキュリティについては十分な対策が取れていないという実態が見えてきます。特に人手不足・コストがネックになっているのですが、だからといって、モバイルセキュリティに関して現状のままでいいということにはなりません。
これまで、大手企業や官公庁などでさまざまなセキュリティ事故が発生してきました。マルウエアへの感染、外部からのサイバー攻撃などもあります。さまざまなケースで情報漏えいが起こっているのですが、その多くはパソコンやサーバーからの流出でした。それと同様に、スマートフォンなどのモバイル端末にもリスクが潜んでいます。スマートフォンから社内のシステムにアクセスできるようにして、効率化を図っている企業は多いでしょう。そのスマートフォンから情報が流出する危険性は、パソコンからの流出と同様、あるいは誰もが持ち歩いている分だけ、高いとも言えるのです。

次回以降、今回のアンケート結果も参考にしつつ、モバイルセキュリティの実態とその対策を紹介していきます。