KDDI Ether-VPN

KDDI 法人・ビジネス向け「KDDI Ether-VPN」(イントラネット・VPN・専用線) のご案内です。全国や海外に支店・営業所を多く持つ企業におすすめです。

お知らせ

「KDDI Ether-VPN」は、2009年12月28日をもって新規ネットワークのお申し込み受け付けを終了しました。
なお、現在ご利用中のお客さまは継続してご利用いただけます。

ご利用中のお客さまへ

高速ディジタルアクセスの電力系NCC以下エリアにつきまして、下記の通り、サービス提供終了および新規・変更お申し込み受け付けを終了しました。
KDDI (旧パワードコム) エリア、ケイ・オプティコムエリアは、2012年12月31日をもってサービスの提供を終了しました。
TOHKNetエリア、STNetエリアは2015年3月31日をもってサービス提供を終了しました。
HTNetエリアは2012年3月1日をもって新規・変更お申し込み受け付けを終了しました。
CTCエリアは2011年6月30日をもって新規・変更お申し込み受け付けを終了し、HOTnetエリア、エネルギア・コミュニケーションズエリア、QTNetエリアは2014年5月31日をもって新規・変更お申し込み受け付けを終了し、2016年3月31日をもってサービス提供終了しました。OTNetエリアは2016年3月31日をもって新規・変更お申し込み受け付けを終了しました。

Coltテクノロジーサービスは2016年3月31日をもってサービス提供終了しました。

ADSLアクセスは2014年12月15日をもって新規・変更申し込み受け付けを終了しました。

概要・特長

全国規模の高速・広帯域LANネットワークで
お客さまの拠点間を接続する「KDDI Ether-VPN」

お客さまの課題、「KDDI Ether-VPN」がこのように解決します

海外拠点や小規模拠点など、あらゆる拠点をシームレスに接続したい。

豊富なアクセスラインアップに加えて、KDDI IP-VPNとの相互接続により、さらなる拡張を実現。モバイル接続・ADSL接続・インターネット接続・国際接続など、あらゆる環境から社内LANへのアクセスを可能にします。

コストをかけずに全国拠点とのLAN環境を構築したい

スイッチやハブだけで拠点同士を結べるので、導入コストが低く抑えられます。増速などの回線変さらに伴うお客さま設備の変更は不要です。

「KDDI Ether-VPN」とは…

KDDIならではの潤沢なバックボーンにより、広帯域・高信頼性を実現しているイーサネット閉域通信サービスです。 豊富なアクセスラインアップに加えて、柔軟性と拡張性を併せ持つKDDI IP-VPNとの相互接続により、モバイル接続・インターネット接続・国際接続など、あらゆる環境からのアクセスを可能にし、ビジネスの拡大などに伴うお客さま拠点の追加にも柔軟に対応致します。リーズナブルな料金体系とSLAによる品質保証を実現し、お客さまのコアネットワークの構築に最適なサービスです。

「KDDI Ether-VPN」のシステム図

図: KDDI IP-VPNサービスネットワーク概要図

「KDDI Ether-VPN」をオススメする3つの理由

  1. その1あらゆる接続ニーズに対応――アクセス手段、接続形態が豊富

    モバイル接続 (携帯電話・PHS (※) )、ADSL接続、インターネット接続 (※)、高速デジタル接続、ATM接続、メガデータネッツ接続、自社イーサアクセス接続、電力系NCCイーサネット接続 (HOTnet・TOHKnet・CTC・HTNet・ケイ・オプティコム・エネルギア・コミュニケーションズ・STNet・QTNet・OTNet)、データセンター接続など、豊富なアクセス手段、接続形態によりお客さまのあらゆるニーズにお応え致します。

    • IP-VPN経由でのご利用となります。
  2. その2導入が簡単――スイッチやハブだけで拠点同士を結べる

    従来のWANサービスのように高価なルータを導入する必要はありません。スイッチやハブだけで拠点同士を結ぶことが可能なため、導入コストが低く抑えられます。インターフェースは、アクセス回線の種別にかかわらず標準的なイーサネットインターフェースとなるため、増速などの回線変さらに伴うお客さま設備の変更は不要です。

  3. その3高度なセキュリティ――V-LAN技術を用いた閉域通信サービス

    仮想的にLANを構成するVLAN技術を利用してお客さま単位でVLANを設定。複数拠点間の閉域網設定で高い機密性とセキュリティを実現します。

「KDDI Ether-VPN」がもたらす導入効果

  • 社内情報の共有
  • 外出先での迅速なデータ入手
  • 業務の効率化
  • 情報漏えいリスクの軽減
  • ネットワークインフラの信頼性強化
  • 最適なネットワーク環境の構築