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KDDI Foresight

万一のデータ消失にも、素早いリストアで安心を提供!
止められないビジネスにKDDIの「マネージドストレージサービス」

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万一の災害やシステムトラブルでサーバーのデータが消失! そんなときの備えや対策、できていますか?
いま企業には、予期せぬ事態が起きた場合にも、重要なデータを保全し、ビジネスを中断させない、あるいは中断しても最小限の時間で復旧するためのBC (Business Continuity=事業継続性) 対策が求められています。今回のKDDIフォーサイトでは、ビジネスの貴重なデータを手軽にバックアップし、障害時には簡単に、素早くリストア (復元) することを可能にするKDDIの「マネージドストレージサービス」のご紹介をさせていただきます。

データ消失の多大なリスク

地震、台風、津波などの自然災害、火災やテロなどの人為災害、あるいはシステム障害やウイルス感染などによる予期せぬサーバーダウンなど、企業のICT環境を脅かす要因はさまざまです。そのような被災・障害時に、顧客情報や会計情報など、ビジネス上の重要データが消失することになれば、多大な損害が発生するだけでなく、信用の失墜や事業継続の危機へと発展することにもなりかねません。
そうした事態を回避するために、災害やシステム障害は“起こり得るリスク”と認識し、重要なデータの確実なバックアップと、万一の際には素早く事業を再開できる仕組みを構築することが、企業の社会的責任の遂行という観点からも必要になってきます。しかし、バックアップシステムの構築には、多大な導入コストが発生し、運用管理にも新たな人員を用意しなければならないなど、経営を圧迫する問題が立ち塞がっていました。

低コスト・簡単運用のKDDIのディザスタリカバリ手法

「マネージドストレージサービス」は、KDDIの「国内データセンターサービス」のひとつとして、法人のお客さまのデータバックアップ・リカバリに特化したサービスです。お客さまの宅内サーバーのデータを、KDDIの堅牢なデータセンターへ自動的にリモートバックアップ致します。災害や障害などでお客さまの宅内サーバーのデータが損傷を受けた場合には、サーバーが復旧した時点でKDDIのデータセンターにバックアップされていたデータにて素早くリストア (復元) し、業務の停止時間を最小限に抑えます。

ネットワークのトラフィックを考慮してバックアップできる非同期方式

「マネージドストレージサービス」は、お客さまの業務に合わせて柔軟にバックアップのタイミングを選べる非同期方式のため、ネットワーク負荷の少ない夜間などにバックアップ処理を行うことが可能です。限られたネットワーク帯域を有効に利用でき、通信コストも圧縮できます。 (注1)

  • 注1) 「マネージドストレージサービス」は「KDDI Powered Ethernet」をご利用のお客さま向けのサービスです。

小規模システムから構築可能

お客さまのビジネス要件に応じて、小規模システムでも信頼性の高いディザスタリカバリシステムを構築することが可能です。支店ごと、部門ごとなどの部分利用などにも柔軟にご利用いただけます。また、本格的なBC対策への足がかりとしても、ご利用いただけます。

図: 「マネージドストレージサービス」の概要

「マネージドストレージサービス」価格の例 (注2)

項目 標準価格 (税別) 備考
DRシステム+ (BKUPジョブ管理機能) (注3) 個別見積 お客さまサイト/ラック内個別設置
SDSシステム (拠点毎500GB/1TB/2TBで選択) 300,000円~/月 月額利用料
SDSシステム設定作業 1,300,000円 初期設定料
BKUPジョブ変更/リカバリ支援 (リモート作業) 100,000円/回 執行時再契約 (2回目以降)
  • 注2) 価格はお客さまの環境やご要望内容により変動します。別途営業担当者までご相談ください。
  • 注3) Windows専用機とマルチOS対応機が選択可能です。

KDDIのデータセンターサービスと組み合わせることで、さらに信頼性が向上

10年余にわたって、700社以上のお客さまにキャリア品質の安心を提供してきたKDDIのデータセンターサービスと「マネージドストレージサービス」を組み合わせることで、お客さまのICT環境にさらなる信頼性と利便性を加えることが可能です。
たとえば、お客さま宅内にあるバックアップストレージそのものを、堅牢なKDDIデータセンターでお預かりすることで、新たな設備投資を行うことなく、物理的にも非常に堅牢なICT環境を構築することができます。また。お客さまの各事業拠点に分散配置されているサーバーをKDDIのデータセンターに統合すれば、企業の成長に伴うICT投資を低減するとともに、自社運用では難しい高度な運用と、災害や障害に比類ない強さを発揮する柔軟なICT環境を手にすることが可能になります。

(2008年3月5日掲載)

  • ※ 掲載日以降、最新情報ではない場合があります。あらかじめご了承ください。


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