多くの企業がクラウドに移行したいと考えている?

社内のシステムをクラウド化する、クラウド型のグループウエアで効率化を図るなど、さまざまな場面で『クラウド化』が話題になることが増えています。それは中小企業でも変わりません。本コラムでは、中小企業が『クラウド化』する場合のポイントを紹介していきます。

関東近県で広く地元工務店に建築資材を卸している建材商社のA社。社長は5年前に父親から会社を継いだ二代目、38歳のK社長です。K社長は、いつも経営で悩みがあると、父の代からお世話になっている地元建設会社のS社長に相談しています。実はK社長は今、社内のサーバーやパソコンなど、コンピューター関連の取引があるM社から「クラウドサービスを入れませんか」と営業されており、決断できないでいました。そんな時、たまたまS社長が会社に見えたので、相談することにしました。

K社長:: 最近、いろんな人から、クラウドのグループウエアを導入したほうがよいとか、サーバーもクラウド化したほうがよいと言われているんですが、どうしようかと迷っているんです。
S社長:: なるほど。K社長は若い割に、IT関連はあまり詳しくないのかな?
K社長:: いえ、人並みくらいだと思いますが、クラウドとか難しい話になると、ちょっとよく分からないところもありますね。S社長は詳しいですか?
S社長:: 実は、うちはもうグループウエアも活用しているし、サーバーもクラウド化しているよ。現場からそのほうが便利だと言われて、いろいろ調べてね。
K社長:: それはすごいですね。でも、クラウドと言われるとよくわからなくて、入れたほうがよいでしょうけど、踏み切れません。
S社長:: そういう会社は多そうだね。クラウドサービスを活用すると使用頻度や容量・内容で使用料が変わる。中堅や小規模企業のほうが、会社の規模にあわせた運用ができていいかもしれないね。そういう違いを意識したほうがいい。

オンプレミスとクラウドの違い

クラウドの対義語として使われる言葉が『オンプレミス』です。多くの企業は社内のIT化を進める際に、社内にファイルサーバーやメールサーバーなどを設置し管理してきました。サーバーや関連機器、パソコンなどを『購入』しなければならなかったのです。一方、クラウドはサーバーなどを購入する必要はなく、インターネットを通じて必要なサービスが利用できます。
ハードウエアだけではありません。グループウエアをはじめとするインターネット回線を介したさまざまなコミュニケーションサービス、ビジネスソフトウエアもクラウド化され、パソコンにインストールされるものとは限らなくなりつつあります。

ハードウエアを買うのではなく、使用して使用料を払う。ソフトも購入するのではなく、アカウントを契約してアカウント数に応じた使用料を支払う。会計サービスなども、会計ソフトを購入するのではなく、クラウドで活用して、それに見合った利用料を払う。購入してしまうと、万一、使いこなせなかった、思っていたものと異なっていたといった場合、購入費用はムダになってしまいます。クラウドサービスの場合は『使っただけの料金を払うだけ』であるため、損失を最小限に留めることができます。自社で使うのにあっていなければ使用をやめればいいだけなのです。

こうしてみると、クラウドとは、『ものに縛られない、身軽なもの』だと言えるでしょう。

身軽にIT環境を維持できるクラウドは、中小企業に適している

このようにオンプレミスでは、自社で物理的な設備を購入するため、自由度は上がります。その一方で変更がすぐにはできない、専門知識が求められるセキュリティ対応・障害対応も自社で行うなど、社内での負担はある程度大きくなります。それに対しクラウドでは、やや自由度は下がりますが、変更も容易でセキュリティや障害対応も自社で負担する必要がありません。つまりIT環境の維持に人員や大きなコストをかけにくい中小企業にとって、導入しやすいものだと言えるでしょう。