『IT成熟度診断アンケート』では、今の社会課題ともいえるワークスタイル変革に多くの企業が取り組んでいるという結果が出ています。しかしこれを企業規模別に見ると、中小企業と中堅以上の企業では大きな差が出ています。特に中小企業では、スマートフォンを導入している企業が多数である一方で、それをワークスタイル変革に活用できていないという回答が目立ちました。

今後の人材不足への対応を含めて、多様な働き方を実現していくワークスタイル変革。社会課題でもあり、多くの企業でも取り組みが進んでいると思われます。このアンケートでも、残業時間の削減や育児休暇の導入や会議などの効率化など、なんらかの改善に取り組んでいる企業が多く見られます。しかしこの傾向は、中小企業と中堅企業・大企業では明確な差が見られます。

この図で分かるように、ほとんどの項目で、企業規模とワークスタイル変革への取り組み状況は相関関係があります。特に、中小企業での取り組みの遅れが顕著です。残業削減への取り組みが遅れ、育児休暇も取れない状況のままでは、従業員数を増やして事業を拡大することが難しいどころか、退職者が増えて事業を縮小せざるを得ないという事態さえ起こりかねません。またこれらの取り組みは、採用における影響も少なくありません。同じような業種や職種・待遇であっても、ワークスタイル変革への取り組みが進んだ企業の方が採用面で有利なのです。今後、従業員数を増やし、企業を成長させることを考えるなら、積極的にワークスタイル変革に取り組む必要があるといえるでしょう。

ワークスタイル変革において、ITの活用による情報共有や業務の効率化は必須だと言えます。先に、中小企業とそれ以上の規模の企業では、ワークスタイル変革への取組状況が明確に異なると紹介しましたが、このワークスタイル変革で活用しているITインフラやシステムを見ると、状況が細かく分かってきます。別の設問で、すでに導入済みのITインフラやシステムを聞いたところ、企業規模を問わずスマートフォンが7割も導入されていました。しかし、ワークスタイル変革でスマートフォンを活用している企業は大企業で6割、中堅企業と中小企業では5割程度となっています。さらに、顕著な違いが見えるのが『グループウエアの活用』です。中堅以上の規模の企業では約半数がワークスタイル変革にグループウエアや勤怠管理システム、テレビ会議システムなどを活用しています。日常的に仕事を進める上での情報共有ツールであるグループウエアは、テレワークの実現だけではなく、業務効率化・生産性向上に不可欠です。それに対し、中小企業での活用は3割にも満たない状態です。この中小企業でのグループウエアの導入状況とワークスタイル変革への取り組み状況には相関関係があるとみてもいいでしょう。せっかくスマートフォンを導入しているのに、グループウエアや他のシステムとの連携ができていないために、それをワークスタイル変革に活かせていないとも言えるのです。

採用環境が厳しく、従業員一人ひとりの会社への貢献度が相対的に高くなる中小企業は、離職率の低下や生産性向上が不可欠になってきます。それらへの取り組みとして、まずスマートフォンの導入が挙げられます。そして、スマートフォンを最大限に活用することで、ワークスタイル変革の第一歩を踏み出すことができます。

グループウエアを導入すると、スマートフォンが電話とメールのやりとりをするデバイスから、情報共有デバイスに生まれ変わります。これまでならば、お客さまからの電話を外出先で受けても『オフィスに戻って確認します』と返答しなければならなかったでしょう。メールを受け取っても、きちんとした返事は会社に戻って書類を確認してからだったかもしれません。スマートフォンでグループウエアを活用することにより、相当の業務効率化が期待できるのです。

次回は、『クラウド化』の視点で解説していきます。