スマートデバイスは企業の業務効率化や生産性向上に大きく貢献しています。しかしオフィス外で企業のデータや資料をダウンロード・閲覧を行うようになるため、セキュリティ対策を十分に行う必要があります。セキュリティ対策を怠ってしまえば、どんなに業務が効率化され生産性が上がったとしても、それ以上に大きな損害を被る可能性が高まります。そこで今回は、スマートフォン・タブレット・ノートパソコンそれぞれのセキュリティ対策と、そのポイントについて考えていきます。

情報漏えい・不正アクセスといったセキュリティリスクは、オフィス内であっても100%防ぐことは難しく、ニュースや新聞などでもたびたび不祥事が報じられています。オフィス外であればそのリスクは何倍にも高まるといっても過言ではないでしょう。その理由は次のとおりです。

• 紛失や盗難
  スマートフォンやタブレットであれば、電車やタクシー・飲食店などに置き忘れてしまい、そのまま盗難にあう可能性があります。

• 誤操作による情報漏えい
  オフィス内であれば、基本的にはパソコンを使って情報のやりとりを行いますが、オフィス外ではやりとりの多くをスマートフォンで行います。その際に誤って社外の人へ社内秘の情報をメールで送ってしまうといった、誤操作による情報漏えいのリスクが高くなります。

• スマートフォンやタブレットを標的としたマルウエアが増えている
  今までマルウエアといえばパソコンを標的としたものがほとんどでした。しかし近年、スマートフォンやタブレットのOSを標的にしたマルウエアが増えています。外出先で不用意にフリーWi-Fiに接続し、そこから感染してしまうケースがあります。

このようにオフィス外にはオフィス内にはないリスクが数多く存在します。これらのリスクを軽減させるには、スマートデバイスごとのセキュリティ対策を施すことが必要です。

それでは具体的にスマートデバイスのセキュリティ対策について考えていきましょう。

• 生体認証・多要素認証を導入する
  ログイン時の認証がパスワードだけでは危険です。指紋や虹彩を使った生体認証や、それらを組み合わせた多要素認証を必ず導入するようにします。

• スマートデバイスは必ず会社が支給し、MDM・EMMなど遠隔消去・ロックができる仕組みを導入する
  社員が個人で所有するデバイスをそのまま職場に持ち込み、それを業務でも利用する『BYOD』のセキュリティリスクは非常に高く、個人のデバイスであるため家族が使用し、過失で不正なサイトにアクセスしてしまったり、従業員の認証情報を用いて悪意はなくともサーバーにアクセスしてしまったりとさまざまな問題が生まれます。業務で使用するスマートデバイスは、必ず会社が支給する必要があります。
  そのうえでMDM (Mobile Device Management: モバイルデバイス管理) やEMM (Enterprise Mobility Management: エンタープライズモバイル管理) といったツールを用いて遠隔でデータを消去したり、ロックを掛けたりできる仕組みを導入し、管理者がデバイスを管理することをおすすめします。

• ノートパソコンはLTEパソコンかデータ通信端末とセットで利用する
  前項でも触れたように、フリーWi-Fiを利用している際に情報を傍受されるリスクは少なくありません。ノートパソコンはLTEデータ通信が可能なものを選択するか、データ通信端末とセットで利用し、情報漏えいのリスクを軽減することがおすすめです。

• スマートデバイス利用の利用ルールを明文化し、講習会を行う
  スマートデバイスをビジネス利用する際、ここで挙げた注意点と対策を利用ルールとして明文化します。経営層も含め講習会を行い、使い方やセキュリティに対する意識について徹底して教育することが必要です。

「スマートフォンとタブレット、もしくはノートパソコンなど複数のスマートデバイスの支給を検討しているが、コスト増につながるため二の足を踏んでいる」という企業は少なくありません。もちろん個人所有のスマートフォンをビジネスにも利用すれば、導入や管理コストがかからず手軽ではあります。しかし、冒頭でも触れたように、コスト増を避けたばかりに、情報漏えいや不正アクセスでそれ以上の損害が出てしまえば本末転倒です。
そして、スマートデバイスの活用では、これまでのコラムで解説したように、業務の効率化や生産性の向上、人材活用など、さまざまなメリットをもたらします。それらを考慮せずに「コストがかかる」という判断は早計です。

スマートデバイスを導入することで業務効率化や生産性向上が実現すれば、導入や管理によるコスト増をカバーすることも不可能ではありません。料金そのものも、インターネット回線や他のサービスとのセットプランを活用するなどによって、効率化することもできる可能性があります。
スマートデバイスのビジネス利用においては、上記のように「スマートデバイス導入で意図していた効率化や生産性の向上といった効果」を考慮してTCOの観点から、コストの問題を捉えなければなりません。短期的なコスト増だけで考えず、長期的な視野で見ていくことが重要なポイントです。