未来のクリエイターを秋田から。アートとテクノロジーの「対話」が拓く、新たな地域共創のカタチ

― KDDIの熱量に、大学側の反応はいかがでしたか？

ACA：プロジェクト開始当初、大学側の反応は慎重でした。当時、NFTは一過性のブームとみる動きもあり、作品性よりも、金銭的な価値が注目されがちだったため、芸術を学ぶ現場には、戸惑いや慎重な見方が広がっていました。

大学関係者も「ふるさと納税の購入者層と、アートのファン層は一致するのか」「NFTと秋田公立美大から生まれる作品との親和性はあるのか」といった根本的な疑問を抱えていました。
教員たちからは「学生が不当に搾取されることにならないか」「専門的に教えられる教員がいない」といった、より切実な懸念の声も上がり、学生に興味を持ってもらうことが難しいのではないかという心配が先に立ちました。

ところが、プロジェクトを後押しする意外な事実が判明します。事前に実施したアンケートで、回答した学生の約半数が「NFTに興味がある」とし、ふるさと納税への興味も30％にのぼりました。

この結果を受け、「まずは一度、挑戦してみよう」と、プロジェクトは動き出すことになります。まずは、興味を持ってくれた学生を対象に勉強会を開き、少しずつ理解を深めてもらうという、地道な「浸透」活動からスタートしました。

KDDI：KDDIとして、この取り組みでは「秋田への貢献」を明確な目標に置いていました。
東北で唯一の公立美術大学という強みと、ふるさと納税という地域資源を掛け合わせることで、何か支援できる形があるのではないか、そんな思いからの提案でした。しかし、お客さまの反応は想像以上にシビアでした。今振り返ると、技術や仕組みの説明が先行してしまい、地域の方や学生の皆さんを含む関係者の意識を「NFTアート作品を作ること」自体に向けてしまっていたように思います。2年目からは、「アートの価値を、NFTを通じてお客さまに伝えていく」という考え方へ、少しずつ軸足を移していきました。NFTはあくまでも手段であり、価値そのものではない。その認識を、対話を重ねながら関係者の間で共有していけたことは、大きな変化だったと感じています。技術側の当たり前と、地域や学生が向き合っている現実との間にあるギャップを理解し、時間をかけて埋めていく。その大切さを、この取り組みを通じて学びました。

― 学生たちの中には「作品を売ることへの戸惑い」も。どのように意識の変化を促していったのでしょうか？

ACA：何よりも「対話」と「学習」の機会を丁寧に設けることを重視しました。一方的に進めるのではなく、なぜ取り組むのか、その可能性を共有する必要があると感じ、秋田公立美術大学の教授である、美術家の藤浩志が出演する動画「秋田公立美大がNFTはじめたってよ」を制作・公開するなど、NFTへの疑問や懸念をオープンに語り合うことで、学内での議論のきっかけ作りを行いました。

秋田公立美術大学：現役の学生は、「作品づくり」が本分のため、販売や事業として展開していくことには不安もあり、卒業生の方々に声をかけるところから始めました。NFTを単なる「売買の技術」ではなく、「唯一無二の価値を証明し、作者と所有者の関係性を記録する技術」として捉え直す勉強会も複数回開催しました。作品を美術館で展示しても期間限定での展示になるため、デジタルを用いて、アーカイブのような役割にもなると考えました。

― そのようなプロセスを経て、どのような作品が生まれたのでしょうか？

秋田公立美術大学：学生たちは、当初は不安を抱きながらも前向きに、多様な作品を生み出してくれました。これは、彼らがNFTを自分なりに解釈し、自身の専門分野や関心事と掛け合わせた結果と考えています。学生たちがテクノロジーを「使う」のではなく、テクノロジーと「対話」しながらアートの新たな可能性を自ら切り拓いた作品です。

― このプロジェクトを通じて得られた、最も大きな成果とは何だったとお考えですか？

秋田市：収益やメディア露出といった目に見える成果だけでなく、この挑戦によって、得られた知見、ネットワークは、秋田市のノウハウとして蓄積されています。現在のふるさと納税市場は、自治体への「応援」よりも、返礼品の「おトク感（コスパ）」を重視する傾向が強まっていますが、こうした市場環境の変化を踏まえ、既存の返礼品競争に固執するのではなく、より本質的な「地域のファンづくり」を大切にしたいと考えています。寄付者との、息の長い関係性を築くための新たな返礼品検討とふるさと納税事業の展開に今回の経験をいかしていきたいです。

ACA：美大や学生が新たな技術や取り組みに挑戦する機会として良かったと振り返ります。また、NFTという新しい技術と秋田公立美大で生まれるアートとの親和性について、手応えも感じ始めています。当初は、さまざまな疑問や不安があり、それらを乗り越えるために時間を要したものの、私たちの粘り強い中間支援がいきる事例にもなったと考えています。

秋田公立美術大学：学生の参加促進や、販売できる作品を生み出す難易度は、とても高かったです。また、2年間の取り組みを通じて知見がついてきたところで、一区切りというのは残念ですが、今後も学生が作品を「売れる場所」を提供することは継続していきたいです。

KDDI：アート作品の新たな流通手段として、ブロックチェーン上で作品を展開するWeb3と呼ばれるような新たな世界であっても、「その対価を支払う価値があるのか」という問いの本質は、これまでと何一つ変わりません。この取り組みをご提案した当時、日本国内ではまだ前例が少なく、手探りの状態からのスタートでした。そのような状況の中で、秋田公立美術大学、ACA、そして何より学生、卒業生の皆さまが、アーリーアダプターとしてご参画くださり、最後まで同じメンバーで一丸となって取り組めたことに、心から感謝しています。本プロジェクトを通じて、世の中に一つの「事例」を残すことができたことは意義ある成果だと感じています。
ブロックチェーンやそれに紐づく暗号資産の分野は、今後も制度の整備とともに、さらなる広がりが期待される領域です。時代の変化に向き合いながら、新たな流通網の可能性を研究し続けていきたいと考えています。そして、次世代を担う若い芸術家たちが、秋田、そして日本の地から世界へ向けて挑戦し続けられるよう、対話と実践を重ねていきたいと思っています。